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寺田 宏明; 永井 晴康; 田中 孝典*; 都築 克紀; 門脇 正尚
Journal of Nuclear Science and Technology, 57(6), p.745 - 754, 2020/06
被引用回数：9 パーセンタイル：75.12(Nuclear Science & Technology)世界版緊急時環境線量情報予測システムWSPEEDIを用いて福島第一原子力発電所事故時に放出された放射性物質の放出源情報と大気拡散過程の解析を実施してきた。この経験に基づき、原子力緊急時の様々なニーズに対応し緊急時対応計画に有用な情報を提供可能な大気拡散計算手法を開発した。この手法では、原子力施設のような放出地点が既知の場合、放出源情報を特定せず事前に作成しておいた拡散計算結果のデータベースに、提供された放出源情報を適用することで、即座に予測結果を取得することが可能である。この機能により、様々な放出源情報を適用した計算結果と測定データの容易な比較と最適な放出源情報の探索が可能である。この解析手法は、福島事故の放出源情報の推定に適用された。この計算を過去の気象解析データを用いて実施することで、様々な放出源情報と気象条件に対する拡散計算結果を即座に取得することが可能となる。このデータベースは、環境モニタリング計画の最適化や、緊急時対応計画において想定すべき事象の理解等の事前計画に活用可能である。
国井 克彦; 板橋 慶造
JAEA-Review 2016-021, 130 Pages, 2016/10
JAEA-Review-2016-021.pdf:2.2MB
1970年、国際原子力機関(IAEA)のもと国際原子力情報システム(International Nuclear Information System: INIS)計画が開始された。これは、原子力科学技術の平和利用に資するため、参加する国や国際機関が各々の国や機関で作り出された文献情報をIAEAがデータベースとしてとりまとめ、世界に情報ネットワークを通じて発信する活動である。日本では国(当時の科学技術庁)からの依頼により、日本原子力研究所(現日本原子力研究開発機構)が日本のナショナルセンターとなり発足当初から今日までそれに参加してきたが、その国内活動は外部有識者からなる諮問委員会であった国際原子力情報システム協議会からの助言等に支えられ成し遂げられてきたといえる。本報告書は、その協議会の設置、規程また第1回(1970年10月)
第34回(2005年3月)までの開催議事、委員の変遷、さらに各回の議事録をとりまとめたものである。
満田 幹之; 佐々木 紀樹
JAEA-Technology 2015-013, 29 Pages, 2015/06
JAEA-Technology-2015-013.pdf:0.96MB
日本原子力研究開発機構で発生した廃棄物の埋設処分に向け、廃棄物の発生から処理・処分に係るデータを一元的に管理する廃棄物管理システムの開発を行った。各事業所の廃棄物管理の実態調査を行い、廃棄物の発生から廃棄体化に至るまでに取得すべきデータ項目を抽出した。抽出したデータ項目の管理に必要なシステムの検討を行い、廃棄物管理システム全体の概念検討を行った。概念検討と各事業所の廃棄物に関する管理項目を考慮して、原子力科学研究所, 人形峠環境技術センター, 原子炉廃止措置研究開発センター, 大洗研究開発センター, 核燃料サイクル工学研究所へ廃棄物管理システムの展開を行った。これら以外の事業所については、保有している廃棄物データを、全事業所共通の保管廃棄物データ登録用データベースにも登録するようにした。これにより、原子力機構の廃棄物について、その発生から処理・処分に係るデータを一元的に管理するシステムを整備することができ、現状の廃棄体化処理状況にあわせて、廃棄物の品質保証データを合理的に取得できるようになった。
菊澤 信宏; 永井 良治
Proceedings of 2nd Annual Meeting of Particle Accelerator Society of Japan and 30th Linear Accelerator Meeting in Japan, p.430 - 432, 2005/07
加速器に関する膨大な計測データを有効活用するためには、必要なデータを簡単な操作で検索して可視化できることが重要である。このためソースコードが公開されているオープンソースソフトウェアを利用してWebデータベース(DB)の開発を行った。データの管理や表示をWeb上で行えるようになったことにより、ネットワークでつながった端末であれば機種や場所を選ばずにデータの編集や検索などが行えるため、効率的に管理できるようになった。現在では計測データのほかにも機器の設定情報や作業マニュアルなどもWeb上で検索できるようになっており、情報の共有化を進めている。本研究会ではこのWeb DBシステムの開発について報告する。
菊澤 信宏
JAERI-Tech 2005-022, 48 Pages, 2005/03
JAERI-Tech-2005-022.pdf:3.14MB
原研ERL-FELではパーソナルコンピュータ(PC)ベースのネットワーク分散処理型制御系を独自開発し、運転を行ってきた。その制御系はイーサネットで接続されたPC(NEC製PC98シリーズ)上に構築された。しかしながら、PCは使用開始からすでに10年以上が過ぎてPCの規格が変わってしまったために修理や交換部品の入手が難しく、今後の機能の維持が困難となっていた。さらに、オペレーティングシステム(OS)のメーカサポートの打ち切りにより修正プログラムが提供されなくなったため、多数のPCをネットワークで接続して使用することはネットワークセキュリティ上の問題があった。このため、従来のPCベースのネットワーク分散処理型制御系の信頼性や安全性を向上させるために、高い信頼性が要求される産業用機器や家電などに多くの導入実績を持つ
ITRONをOSとして組み込んだコントローラを開発した。このローカルコントローラの開発とあわせて、将来のコンソール用計算機の更新が容易なように、多くの処理系で高い互換性を持つJava言語により制御用プログラムを新規に開発した。これらによって、高い信頼性と互換性が確保されたため、長期間の連続運転を前提とした信頼性の高い独自の制御系の開発に成功した。
黒澤 正義; 内藤 俶孝; 坂本 浩紀; 金子 俊幸*
JAERI-Data/Code 96-036, 156 Pages, 1997/02
JAERI-Data-Code-96-036.pdf:3.22MB
日本におけるシグマ委員会の核種生成量評価WG活動の一環として、軽水炉使用済燃料の核種組成分析データの収集を行ってきた。これらのデータは燃焼計算コードの精度評価に必要なものである。これらのデータを世界のユーザーに提供するため、核種組成データベースシステムSFCOMPOがパーソナルコンピュータIBM PC-AT(又はその互換機)上で作成された。SFCOMPOには、10基の軽水炉(6基のPWR及び4基のBWR)から収集された核種組成分析データ及び数組の使用済燃料棒の軸方向燃焼度分布データが収納されている。
小林 健介; 石神 努; 堀上 邦彦; 尾山 和雄; 秋山 敏弘*
Journal of Nuclear Science and Technology, 32(5), p.476 - 487, 1995/05
被引用回数：3 パーセンタイル：36.71(Nuclear Science & Technology)原子力施設において緊急時に至るような万一の事故が発生した場合、国の緊急技術助言組織(以下、助言組織と称す)は、国の対策本部に対して技術助言を行うことになっている。この助言活動を実施するために、助言組織には原子力発電プラントに関する情報を記載した資料(常備資料と称す)が用意されている。常備資料は冊子体形式であり、かつその情報量が膨大であることから、その効率的な利用を図るために、計算機技術の利用が求められている。また、助言組織が損傷しているプラントの状態を把握し環境へのFP放出を予測することを支援する手法の開発が求められている。緊急時の助言組織の活動を支援することを目的に、常備資料を迅速にかつ効率よく利用することが出来るように、それらのデータベース化を行うとともに、多変量解析手法を用いて事象進展予測と環境へのFP放出予測を迅速に行う、エキスパートシステムを開発した。そして、データベースとエキスパートシステムを統合化し、計算機システムCOSTAとして整備した。COSTAの開発の第一段階を1992年度に終了した。本報は、COSTAの開発の現状を述べたものである。
土橋 敬一郎; 中川 正幸; 森 貴正; 久語 輝彦
Proc. of the Int. Conf. on Design and Safety of Advanced Nuclear Power Plants,Vol. 3, p.32.1_1 - 32.1_8, 1992/00
科技庁のADES構想に沿って知的原子炉設計システムを原研で開発してきた。当面の目標は核、熱水力、燃料の分野で、新型炉の概念成立性検討と概念設計の支援をすることである。本システムが支援する設計プロセスは設計モデルを中心に駆動される。現在稼働しているか又は計画中の原子炉の設計情報はオブジェクト指向設計データベースに格納し、新概念の参照検出に備える。本システムは大型機とネットワークで結んだワークステーション上で稼働する。設計モデルの構築、解析手法、解析コードの入力作成には知識ベースの知的支援をうけて、利用者がメニュー画面上で作成する。
石神 努; 山本 豊*; 畑 孝也*; 川久保 文恵*; 小林 健介
Probabilistic Safety Assessment and Management,Vol. 2, p.947 - 952, 1991/00
現在、原研で開発整備を行っている緊急技術助言対応システムは、緊急時に緊急技術助言組織に有用な情報を提供することを目的としている。特に、プラントの事故の状況、および、環境へのFP放出時期に係わる情報(プラント状態把握とFP放出予測)は、周辺住民への防護対策の意思決定上最も重要な情報の1つである。本システムではプラント状態把握とFP放出予測のために、知識工学におけるエキスパートシステムの手法を用いている。事象進展予測を行うためにはエキスパートシステムに含まれる知識ベースに時間の概念を導入することが必要であり、このため、時間を含む知識ベースを構築した。その際事象進展の時間予測に係わるデータを定めるために、種々の事故解析事例を多変量解析手法の1つである回帰分析法により分析した。また、エキスパートシステムの性能評価試験を行い知識ベースの妥当性を確認した。
浅井 清
原子力工業, 31(10), p.15 - 18, 1985/00
原子力コードのシステム化、数値データベース、ベクトル計算処理、光ファイバ回線による高速ネットワーク、タイムシュアリング・ネットワーク、及びワーク・ステーションの計算機利用技術の原研における導入の経緯、利用の現状をSPEEDI,ROSA IV,CASKETSS,TRITON,LIBJT60の大規模計算システムを例にとり解説した。合せてこれら諸技術の導入に必要な技術的助走期間について触れた。
石川 雅章*; 泉 文男; 須藤 高史
JAERI-M 84-051, 40 Pages, 1984/03
この報告書は、原子力発電プラント・データベースシステム開発の一環として行われた共同研究の成果について述べるものである。共同研究では、公開されている原子炉設置許可申請書中の安全設計データを中心とするデータに、日本語処理とイメージ処理を適用するデータベースシステムの概念設計を行ったもので、その成果の概要を述べている。
